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■法規チェック
■用途地域・容積率・建ぺい率
試験において、課題の建物が建築できない用途地域内での出題はありえないし、容積率や建ぺい率は、課題の条件内の面積を確保すれば、問題なくクリアできます。注意しておかなければいけないのは、建築面積の算定です。
建築基準法施行令第２条第１項第２号 建築面積
建築物（地階で地盤面上１ｍ以下にある部分を除く。以下この号にておいて同じ。）の外壁又はこれに代わる柱の中心線（軒、ひさし、はね出し縁その他これらに類するもので当該中心線から水平距離１ｍ以上突き出たものがある場合においては、その端から水平距離１ｍ後退した線）で囲まれた部分の水平投影面積による。
・ピロティは、建築面積に参入する。
・玄関ポーチなどに柱がある場合は、その柱の中心線で囲まれた部分を参入する。
・１ｍ以上はね出した庇や軒がある場合は、先端から１ｍ後退した残りを参入する。
以上３点には、十分注意しましょう。
■居室の採光
住宅の居室の有効採光面積は、その居室の床面積の１/７以上が必要です。居室８畳の場合、3.64ｘ3.64×1/7=1.892㎡の有効採光面積が必要になります。この有効採光面積は、開口部面積に採光補正係数を乗じた値以下にならなければなりません。
隣地境界線までの距離が2,275mm、軒の出が455mmの場合
採光補正係数=D/H×6-1.4=1,820/4,170×6-1.4=1.218（住居系の地域の場合）
開口部面積=1,67×1.10=1.837（幅1,670mmは1,820mmの柱間にアルミサッシを設置した場合の有効寸法）
有効採光面積=開口面積×採光補正係数=1.837×1.218=2.237＞1.892（居室８畳） ＯＫ |
隣地境界線まで2,275mmの場合
隣地境界線まで1,820mmの場合 |
隣地境界線までの距離が1,820mmで軒の出が600mmの場合
上図の開口部からだけでは1階の６畳の居室の場合、クリアできませんので、１階部分に採光が必要な居室がある場合には、他の開口部から採光が確保できるか、又は配置を調整する必要があります。
こんな計算を試験のときにする必要はありませが、明らかにクリアできるように隣地境界線からの距離、開口部面積を設計することが大切です。また、以下のような特例も考慮することができます。
・有効開口部が２ヶ所以上あるときは、加算することができる。
・随時開放できるふすまや障子などで仕切られた２室は１室とみなすことができる。
・道路に面する場合は、採光補正係数の算定地が1.0未満であっても1.0とすることができる。
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